サステナビリティ
TOPメッセージ

現在、我々は新型コロナウイルス感染症や気候変動といった、様々な課題に直面しております。このような環境下において、ESGやSDGsといったキーワードが注目され、今後より一層サステナビリティに関する取り組みは加速していくものと想定されます。
当社は経営理念に「地球環境保全」を掲げ、ISO14001の認証取得や省エネ製品の発売、インドネシア共和国における植林活動など、環境を重視した事業活動を続けてまいりました。このような活動はもちろんのこと、企業の社会的責任を果たすことが、持続可能な社会の実現、ひいては当社が将来にわたって持続可能であるために必須であると認識しております。当社では改めて既存の環境保全活動や事業活動を見直し、新たにサステナビリティへの取り組みとして、下記方針を策定いたしました。具体的には、経営理念を基本的考え方とし、組織統治(ガバナンス)を土台とした環境・社会への取り組みを事業に取り込むことで、より一層サステナビリティに関する活動を推進してまいります。

サステナビリティ方針

TOSOは快適な住生活環境への提案を通じて、
持続可能な社会の実現に貢献します

<TOSOのサステナビリティに対する考え方>

  1. 1

    TOSOが
    サステナブルであること

    持続可能な社会の実現には、まずTOSOがサステナブルであることが必要であり、ステークホルダーへの社会的責任であると認識します。

  2. 2

    社会に必要とされる
    企業でありつづける

    社会に必要とされる会社であることが、TOSOのサステナビリティに繋がると認識し、社会課題の解決に努めます。

  3. 3

    中長期的な視点で
    考える

    短期的な収益の追求だけでなく、中長期的な視点で考え、持続可能な成長を目指します。

  4. 4

    企業価値の源泉は
    「人」である

    最も重要な経営資源は「人」であると認識し、全ての社員が長期にわたり健康で安心して働ける環境づくりを行います。

マテリアリティ・マトリックス

当社はサステナビリティの推進にあたり、ISO26000の原則および7つの中核課題を活用して社会および当業界、当社の重要な課題を抽出し、ステークホルダーにとっての重要度および当社への影響・重要度の観点から、マテリアリティを特定いたしました。下記図中の右上にあたる、ステークホルダー並びに当社への影響・重要度の高いテーマから優先して取り組んでまいります。

■公正な取引の遵守

■温室効果ガス削減

■エネルギー・資源の有効活用

■付加価値の提供(快適・安心・安全)

■環境に配慮した製品開発・調達・生産・
販売

■コンプライアンス

■コーポレート・ガバナンス

■リスクマネジメント

■地域社会への貢献

■コミュニティへの参画

■人材育成と能力向上

■働きやすい職場づくり

■多様性とワーク・ライフ・バランス

■ICTやAIを活用した業務改善

■サプライチェーン・
マネジメント

非常に高い

ステークホルダーにおける影響・重要度

当社における影響・重要度

非常に高い

バリューチェーンとマテリアリティ

上記マテリアリティを、当社バリューチェーンに落とし込み、バリューチェーン全体で重要課題の解決・改善に取り組みます。

主な取組と関連するSDGs

ESG CSR
ISO26000
中核主題
マテリアリティ 取組内容 主に関連する
SDGs
 
E
Environment
環境
環境 ■環境に配慮した製品開発・
調達・生産・販売
■省エネ製品の開発・販売
■環境にやさしい原材料の使用
■材料ロス低減等による資源の有効活用
■温室効果ガス削減
■エネルギー・資源の有効活用
■事業活動における省エネ・温室効果ガス削減
■廃棄物削減
 
S
Social
社会
労働慣行 ■人材育成と能力向上
■働きやすい職場づくり
■教育訓練機会・制度の充実
■職場環境改善に向けた取り組み
人権 ■多様性とワーク・ライフ・
バランス
■女性の積極的な採用と管理職等への登用
■多様な働き方に向けた制度拡充
■多様で平等な人材の採用・管理職等への登用
消費者課題 ■付加価値(快適・安心・安全)
の提供
■顧客満足度向上に向けた活動
■安心・安全の製品の開発・提供
コミュニティ
への
参画・発展
■地域社会への貢献
■コミュニティへの参画
■地域社会への支援
■地域コミュニティへの参画
 
G
Governance
ガバナンス
組織統治 ■コンプライアンス
■コーポレート・ガバナンス
■リスクマネジメント
■コンプライアンスの徹底
■C・Gコードに準拠した運営の継続
■情報開示への積極的な対応
■事業継続計画(BCP)の拡充

環境への取り組み Environment

当社は経営理念に「地球環境保全」を掲げ、社会に貢献し続ける企業として環境保全活動に取り組んでおります。
建物のエネルギー使用量削減に貢献する商品開発を積極的に行うとともに、
生産工程における環境負荷低減や植林等の社会貢献活動にも取り組んでおります。
すべての企業活動において環境保護の観点を取り入れ、低炭素・循環型社会実現に寄与し、持続可能な社会の構築を目指します。

  • 省エネ製品提案

    カーテンレールやブラインドは窓辺を美しく装うとともに、窓開口部の断熱性を高めて建物の省エネルギー化に貢献するものでもあります。これまでにも遮熱性の高いブラインドやロールスクリーンを開発する等、環境への取り組みを営業戦略と関連づけて取り組んでまいりました。
    また、カーボン・フットプリント認証品もラインナップしており、自らエネルギー使用量の削減に努めるとともに、窓辺の工夫による節電を呼びかけてまいります。

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    ブラインド表面(室内側)のサーモグラフィー

    サーモグラフィー 一般的なスラットと遮熱スラットの比較画像

    ブラインド全体が熱を吸収し、発熱しています。

    赤外線を反射して、発熱を抑えてくれます。

    ※ブラインド裏面へレフランプ150Wを4点照射した場合の熱画像比較(ブラインド表面より撮影)

  • 資源の有効活用と地球環境に
    やさしい原料・素材の使用

    資材のロス率(歩留)改善活動や、木製カーテンレールやウッドブラインドに計画植林材や集成材を採用することにより、無駄のない資源の活用に努めております。
    また、有害物質が発生しない素材やグリーン購入法適合品(再生PET繊維を生地重量比25%以上使用した製品)の拡充など、地球環境にやさしい原料や素材を積極的に採用しています。

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    インテリア画像

    グリーン購入法適合品
    インテリアファブリックス産業活性化協会

  • インドネシア共和国における植林活動

    当社グループは海外生産拠点「P.T.TOSO INDUSTRY INDONESIA」のあるインドネシア共和国において、2009年度よりボゴール農業大学森林学部ワレット山研究所の協力を得て、植林活動をおこなっております。インドネシア共和国では過度の伐採による森林の減少が深刻化しており、その結果様々な問題が発生する様になりました。インドネシア共和国に拠点を置く企業として、また木資材を使用した製品を販売している企業として、植林活動による地球環境保全に努めてまいります。

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    インドネシアの人々
  • 省エネルギーおよびゼロエミッション

    当社のエネルギー使用量の約70%を占める茨城サイト(つくば工場・水海道工場)では、電力消費量の削減に向けた取り組みを継続しております。2010年度に1,500KL(原油換算)を超過していた全部門でのエネルギー使用量(原油換算)は、省エネ推進活動により、近年では1,200KL弱まで減少しております。茨城サイトはもちろん、全社でみてもエネルギー消費量は年々減少傾向にあり、引き続き、省エネルギーへの取り組みを全社を挙げて推進してまいります。
    また、茨城サイトでは再資源化率(※1)の向上やロス率の改善等により、廃棄物の削減に向けた継続的な取組みも行っています。産業廃棄物は18種類に分別して再資源化しており、事業系一般廃棄物も含めて2006年度以降ゼロエミッション(※2)の達成を継続しております。

    ※1 再資源化率の計算方法:(廃棄物-埋立て廃棄物)÷廃棄物 ※2ゼロエミッションの定義:再資源化率≧99.0%

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社会への取り組み Social

当社は製品の製造・販売をおこなう傍ら、日本のカーテン文化の普及に努めてまいりました。
現在でもインテリア雑誌や専門書の出版、各種イベント開催など、インテリア文化と業界全体の発展に取り組んでいます。
また、顧客満足度向上に向けた取り組みや、従業員が働きやすい環境づくりにも努め、ステークホルダーの皆さまにとって
よりよい環境づくりをおこなってまいります。

  • 安心・安全の製品提供

    ライフスタイルの変化にあわせ、安心・安全で暮らしを豊かにする製品づくりを目指します。小さなお子さまがいらっしゃるご家庭でも安心してご使用いただける、チャイルドセーフティ対応の製品やオプション部品を品揃えしており、お子さまだけでなく、ペットのいたずら対策にも有効です。また、建築基準法によるランクで「シックハウス症候群」の原因とされる物質の放散量が最も少ないF☆☆☆☆認定取得品や、化学物質排出量の少ない製品を認定する「GREENGUARD」の取得品、感染症対策としても有効な抗菌・抗ウイルス品など、安心・安全にお使いいただける製品を多数ラインナップしております。

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    商品画像
    認証マーク
  • 人材育成

    「全員活躍」をキーワードとして、従業員が意欲をもって安心して働き続けられる環境づくりをおこなってまいります。具体的には新入社員研修や中堅社員研修、新任マネージャー研修といった段階に応じた研修や、職種別の研修など、各種研修制度の充実化を図っているほか、社員自らスキルアップを図れるよう、公的資格の取得促進や通信教育受講サポートなどの自己啓発制度、会社に対し大きく貢献した従業員や部署への表彰制度等を取り入れております。

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  • 多様な人材と働き方

    性別・年齢・国籍・人種・経験の有無に左右されない多様な人材の機会均等を尊重し、活躍の推進支援を行います。また、在宅勤務制度や時短勤務制度の導入など、多様で柔軟な働き方ができるような環境づくりを進めるとともに、育児・介護支援制度など、ライフイベントへの支援策を充実させております。加えて、老朽化した設備の改修など、働きやすい環境整備を行い、労働環境の改善を進めます。

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  • 業界の活性化に向けた取り組み

    当社はメーカーとして「創る」だけでなく「伝える」ことも大切にしてきた企業です。イベントやセミナーの開催、出版、SNSの活用等を通じてトレンドの発信や業界全体のレベルアップに向けた情報発信を行うなど、文化や業界の活性化に向けたさまざまな活動に取り組んでおります。カーテンレールのトップメーカーとして、これからもカーテンやインテリアを楽しむ文化をより多くの人に広めていきたいと考えています。

    トーソー出版はこちら
    イベント「with Curtains」についてはこちら

    SDGsアイコン
    イベントやセミナーの様子、本、SNSの写真

ガバナンスへの取り組み Governance

当社は、株主、顧客をはじめとする全てのステークホルダーの期待に応えるため、
持続的な成長及び長期的な企業価値の向上を図ることを、コーポレート・ガバナンスの基本方針・目的としております。
その実現に向け、経営の意思決定と執行における透明性、迅速性、効率性及び公平性の確保、コンプライアンスの徹底、強化を図り、
公正な経営システムの構築とその適切な運用に努めております。

  • 取締役の紹介

    代表取締役社長 前川圭二
    専務取締役 結束 正
    取締役 八重島真人
    取締役(監査等委員) 堀住浩一
    社外取締役(監査等委員) 久保英幸
    社外取締役(監査等委員) 江角英樹
    取締役の写真
  • コーポレート・ガバナンス体制

    当社は、社外取締役を含む監査等委員による厳正な監査、監督によりコーポレート・ガバナンスが機能すると考え、取締役会、監査等委員会および会計監査人を設置しております。内部監査体制は代表取締役社長の直轄組織として監査室を設置し、内部監査の結果および改善計画書が代表取締役社長に報告されております。取締役会は取締役6名(内3名は監査等委員である取締役)で構成し、原則として毎月1回開催(必要に応じて随時開催)し、法令・定款および取締役会規程に基づき重要事項の決定および業務執行の監督に当たっております。

    なお、コーポレート・ガバナンス報告書につきましては、東京証券取引所「コーポレート・ガバナンス情報サービス
    https://www2.jpx.co.jp/tseHpFront/CGK010010Action.do?Show=Show」にてご覧ください。(証券コード:5956)

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    株式総会の図
  • コンプライアンス

    当社グループは、法令・定款を遵守し違反・不正行為を防止するために、「企業倫理綱領」を中心とした関連規程や細則・マニュアルを整備するとともに、これらを取り纏めた「トーソーグループ社員の行動基準とリスク管理関連規程集」を全従業員に配布し、その周知と運用の徹底を図っております。また、グループ会社を含めたコンプライアンスに関する統括および内部統制システムの構築と維持、改善をおこなうことを主眼とした内部統制委員会を設置し、定期的な法令等遵守状況のチェックや各部門の法令等遵守体制の徹底をおこなうことにより、企業集団における業務の適正性の確保に努めます。

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  • リスクマネジメント

    当社グループは、経営に重大な影響を及ぼすおそれのある損失の危険を適切に認識・評価し、事業リスクその他の個別リスクに対する基本的な管理体制を整備しております。内部統制委員会を中心に当社グループのリスク管理体制の構築と維持、改善に努めるとともに、緊急事態が生じた場合には「危機管理規程」等の関連規程や細則・マニュアルに基づき損害の拡大防止を図ります。また、有事に備えて事業継続計画(BCP)の検討を行ってまいります。

    SDGsアイコン
資料・データ

統合報告書、その他ESG・SDGsに関するデータにつきましては、下記からダウンロードの上、ご覧ください。

  • 報告書

    COMING SOON

    統合報告書 2021年度

    環境への取り組み 2020年度版表紙

    環境への取り組み
    2020年度版

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